ボルテックスのお客様とは

データで見る区分所有オフィス®のご購入者様

株式会社ボルテックスは、リスクを極力抑えて本業の安定化も図れる不動産投資商品「区分所有オフィス」のご提供を通して、企業様の経営発展・事業推進に貢献する企業です。 このページでは、区分所有オフィスをご購入いただいたお客様の年齢や業種などの一部データをご紹介します。

年齢・業種別に見る
ボルテックスのお客様

マーカー

お客様の年齢層で最も多いのは50歳代で34.0%。次いで60歳代(25.6%)、40歳代(22.5%)の順になっており、40歳~60歳代で全体の82.1%を構成しています。先代から続く会社の後継者でいわゆる「二代目」や「三代目」と言われる方から、元上場企業役員の方、地主の方、また一代にして財を成したIT企業経営の方、外資系金融機関に勤務されている方まで、幅広く「区分所有オフィス®」を購入されています。業種としては、卸売・小売業が最多の22.6%で、製造業(15.2%)、建設業(9.0%)と続きます。

  • 年齢グラフ 年齢グラフ
  • 20、30歳代30歳代4.2%
    40歳代前半40歳代前半7.0%
    40歳代後半40歳代後半15.5%
    50歳代前半50歳代前半18.4%
  • 50歳代後半50歳代後半15.6%
    60歳代前半60歳代前半15.8%
    60歳代後半60歳代後半9.8%
    70歳代以上70歳代以上13.7%
  • 業種 業種
  • 運輸業卸売・小売業22.6%
    公務製造業15.2%
    サービス業サービス業10.6%
    医療・福祉建設業9.0%
    飲食店・宿泊業金融・保険業7.8%
    卸売・小売業学術研究5.8%
    教育・学習支援業情報通信業5.4%
    教育・学習支援業不動産賃貸業3.6%
    金融・保険業不動産販売業3.0%
    建設業医療・福祉2.4%
  • 情報通信業運輸業2.2%
    製造業教育・学習支援業1.4%
    電気・ガス・熱供給・水道業飲食店・宿泊業1.2%
    農業賃貸業1.0%
    不動産業農業・林業0.4%
    不動産業複合サービス事業0.4%
    複合サービス事業公務0.2%
    複合サービス事業電気・ガス・熱供給・水道業0.2%
    その他その他7.6%


    (2016年09月末現在) 

矢印

累積取得されるお客様の実績

当社では区分所有オフィスを購入されたオーナー様にその理由をうかがっているのですが、「投資資産として保有したい」「相続税対策として」「自社ビルとして使用する」など、お客様が取得される理由はさまざまです。特徴として挙げられるのは、「区分所有オフィス」を累積して購入されるお客様が多いこと。この点には、区分所有オフィスの信頼性が高いことがうかがえます。

委託資産の上位20傑

順位法人/個人業種・職種など件数委託資産額取引開始年月
1位個人食料品製造業役員6件6,575,300,000円2015.07月
2位法人厨房機器製造業11件3,707,743,334円2013.02月
3位法人食料品製造業9件2,802,700,000円※2014.07月
4位法人金属加工業14件2,351,700,000円※2009.04月
5位法人自動車部品製造業7件2,018,300,000円※2012.10月
6位法人塗料製造業3件1,963,400,000円2012.01月
7位個人元上場企業役員9件1,823,400,000円2001.04月
8位法人スポーツ用品買取・販売業9件1,816,200,000円2013.12月
9位法人紙製品卸売業4件1,683,990,000円2014.06月
10位法人金属切削部品加工業12件1,658,900,000円※2012.07月
11位個人外資系金融機関役員10件1,654,260,000円2006.01月
12位法人ソフト受託開発業12件1,629,400,000円2004.03月
13位法人娯楽業15件1,597,290,000円※2010.12月
14位個人不動産賃貸業役員5件1,531,300,000円2014.08月
15位法人スポーツ・娯楽用品・玩具卸売業15件1,424,900,000円※2009.01月
16位法人電気通信工事業5件1,345,700,000円※2016.03月
17位個人一般公衆浴場業役員10件1,313,800,000円2013.06月
18位法人ホテル業8件1,278,200,000円※2013.12月
19位法人電気機械器具製造業2件1,276,894,100円2016.05月
20位個人外資系金融機関勤務10件1,236,900,000円2002.03月

※個人取得分を含む
(2016年09月末現在)